前の住人の郵便物はポストに戻す？正しい返却方法と何度も届くときの対処法

引っ越した家のポストに前の住人宛ての郵便物が入っていて、「そのまま郵便ポストに戻していいの？」と迷うことはありませんか？自分には関係のない郵便物とはいえ、勝手に捨てたり開封したりするのは避けたいところです。

結論からいうと、前の住人の郵便物は、誤配達であることがわかる付せんなどを付ければ郵便ポストに投函できます。ただし、何も書かずにそのまま戻すのではなく、「この宛名人は住んでいない」と郵便局側に伝わる状態にすることが大切です。何度も届く場合や、メール便・宅配便の場合など、状況によって対応が異なるため、それぞれ詳しく解説します。

前の住人の郵便物はポストに戻すことができる

前の住人宛ての郵便物が届いた場合、日本郵便が配達したものであれば、誤配達である旨を表示して郵便ポストへ投函する方法が案内されています。わざわざ前の住人を探したり、自分のお金で差出人へ送り返したりする必要はありません。

「宛名人は転居済みです」などと書いた付せんを貼る

日本郵便は、他人宛ての郵便物が配達された場合、郵便物の表面に誤配達である旨を記載した付せんなどを貼り、郵便ポストへ投函する方法を案内しています。

付せんには、たとえば「誤配達です。この方は現在住んでいません」「宛名人は転居済みです」「前の住人宛てです」などと書けば、現在の居住者ではないことが伝わります。前の住人が実際にどこへ転居したのかわからなくても問題ありません。

重要なのは、現在その住所に宛名人が住んでいないことを郵便局側が判断できるようにすることです。住所や宛名を黒く塗りつぶしたり、封筒を加工したりする必要はありません。

日本郵便の公式案内は他人あての郵便物が届いた場合のQ&Aでも確認できます。

切手を貼らずに郵便ポストへ投函してよい

前の住人宛ての郵便物を郵便局へ戻すために、新しく切手を購入する必要はありません。自分が差出人として郵送するわけではなく、誤配達された郵便物を郵便局へ知らせるための対応だからです。

付せんなどで誤配達とわかるようにしたうえで、通常の郵便差出箱、いわゆる街中の郵便ポストへ投函します。郵便局まで足を運ぶ時間がない場合でも対応しやすい方法です。

郵便局へ連絡する方法でも問題ない

郵便ポストへ戻す以外に、最寄りの郵便局へ誤配達があったことを連絡する方法もあります。特に、同じ前の住人宛ての郵便物が何度も届いている場合は、毎回ポストへ返すより、配達を担当する郵便局へ事情を伝えたほうが根本的な対応につながりやすくなります。

日本郵便は、以前住んでいた人宛ての郵便物や荷物が届くケースについて、現在住んでいる地域の配達を担当する郵便局へ連絡するよう案内しています。必要に応じて郵便局員が訪問するなどして居住確認が行われる場合があります。

前の住人の郵便物を捨てる・放置するのは避ける

自分には必要のない郵便物なので、チラシと同じ感覚で処分したくなるかもしれません。しかし、宛名のある郵便物は自分の所有物として自由に扱えるものではありません。面倒でも、郵便局へ戻すか誤配達を知らせるのが適切です。

ゴミ箱へ捨てず郵便局へ返す

郵便法第42条では、郵便物の誤配達を受けた人は、誤配達である旨を表示して郵便差出箱へ入れるか、その旨を日本郵便へ通知することが定められています。

そのため、「前の住人だから関係ない」「広告のような内容だから不要だろう」と自己判断して処分するのではなく、誤配達として返すのが安全です。金融機関や行政機関からの通知など、外見だけでは重要性が判断できない郵便物もあります。

郵便物の内容や重要度を現在の住人が判断する必要はありません。宛名人が住んでいないことを郵便局へ伝えれば、その後の処理は郵便局側に任せられます。

面倒でも長期間そのままにしない

「郵便局へ行くときに持っていこう」と考えて、玄関や郵便受けに何カ月も置いたままにするケースも考えられます。しかし、郵便ポストへ投函する方法なら郵便局の営業時間を気にする必要はありません。

届いた時点で前の住人宛てだとわかったのであれば、付せんを貼って早めに返してしまうほうが、自宅に他人の郵便物を保管し続けずに済みます。特に請求書や公的機関からの通知のように見えるものは、自己判断で保管せず返したほうがよいでしょう。

「受取拒絶」と書くより「誤配達」と伝える

郵便物を返す方法として「受取拒絶」という言葉を見かけることがありますが、前の住人宛ての場合は、自分宛ての郵便物を拒否しているわけではありません。

日本郵便も、他人宛ての郵便物については「誤配達である旨」を表示する方法を案内しています。そのため、「受取拒絶」ではなく、「誤配達」「宛名人は転居済み」「この方は現在住んでいません」などと書くほうが状況を正確に伝えられます。

前の住人の郵便物を間違えて開封したときの対処法

家族宛てだと思った、ネット通販の案内だと思ったなどの理由で、宛名をよく確認せず開封してしまうこともあります。誤って開けてしまった場合でも、そのまま捨てたり隠したりせず、日本郵便が案内している方法に従って対応しましょう。

郵便物を補修して誤開封したことを表示する

日本郵便によると、他人宛ての郵便物を誤って開封してしまった場合は、まず郵便物を補修します。そのうえで、誤って開封したことと、開封した人の氏名・住所を記載した付せんなどを郵便物の表面に貼ります。

その状態で郵便ポストへ投函するか、最寄りの配達担当郵便局などへ誤配達があったことを連絡します。開封したことを隠してテープだけで閉じたり、自分で差出人へ送り直したりするより、正式な方法で郵便局へ知らせるのが適切です。

詳しい対応は日本郵便の他人あての郵便物を誤って開封した場合のQ&Aでも案内されています。

故意に中身を見るのは避ける

宛名を確認して前の住人の郵便物だとわかっている場合は、「何が届いたのだろう」と興味本位で開封しないようにしましょう。請求書、クレジットカード関係、行政からの通知など、個人情報が含まれている可能性があります。

郵便物が届いた理由を知りたい場合でも、中身を確認する必要はありません。封筒の表面に記載された宛名と配送方法を確認し、現在住んでいない人宛てならそのまま返却対応をすれば十分です。

日本郵便以外の配送物を開けた場合は配送会社へ連絡する

郵便受けに入っているものが、すべて日本郵便の「郵便物」とは限りません。「これは郵便物ではありません」「○○メール便」などと表示された配送物は、日本郵便ではなく別の配送会社が扱っている場合があります。

日本郵便が配達したものではない配送物を誤って開封した場合、日本郵便ではなく、その配送サービスを提供している会社へ連絡します。表面のロゴ、サービス名、問い合わせ先などを確認すると判断しやすいでしょう。

前の住人の郵便物が何度も届くなら郵便局へ連絡する

一度返したにもかかわらず、その後も同じ前の住人宛ての郵便物が届くことがあります。この場合、毎回返すだけでなく、配達を担当する郵便局へ「この人は現在住んでいない」と直接伝える方法が有効です。

配達担当の郵便局に現在の居住状況を伝える

日本郵便は「前に住んでいた住人あての郵便物や荷物が届く」場合、現在住んでいる場所の配達担当郵便局へ連絡するよう案内しています。必要に応じて郵便局員が訪問するなどして、居住確認が行われることがあります。

一度の誤配なら付せんを付けてポストへ返すだけでも対応できますが、数週間・数カ月にわたって繰り返される場合は、配達側が現在の居住者を正しく把握できていない可能性があります。

「返しているのにまた届く」という場合は、ポストへの返却を繰り返すだけでなく、配達担当の郵便局へ連絡するのが実用的です。

前の住人が転居届を出していないとは限らない

前の住人宛ての郵便物が届くと、「前の人が転居届を出していないのでは」と考えがちですが、必ずしもそうとは限りません。

日本郵便の転居・転送サービスは、転居届を提出すると旧住所宛ての郵便物などを新住所へ無料で転送する仕組みですが、転送期間は届出日から1年間です。期間が終了すれば、それまでと扱いが変わります。

さらに、差出人側が古い住所を登録したままにしている場合や、「転送不要」と記載された郵便物など、転居届だけでは解決しないケースもあります。そのため、前の住人本人に原因があると決めつける必要はありません。

前の住人の代わりに転居届を出す必要はない

何度も届くからといって、現在の住人が前の住人の新住所を調べ、代わりに転居手続きをする必要はありません。そもそも新住所を知らないケースがほとんどでしょう。

日本郵便の転居届は本人確認を伴う手続きです。現在の住人が行うべきなのは、前の住人の転送手続きを代行することではなく、「現在この住所にはその人が住んでいない」と配達担当郵便局へ知らせることです。

郵便物・メール便・宅配便では戻し方が違う

前の住人宛てのものが郵便受けに入っていたからといって、何でも郵便ポストへ入れてよいわけではありません。まず、どの会社が配送したものなのかを確認する必要があります。

「これは郵便物ではありません」の表示を確認する

日本郵便は、自社が配達した郵便物ではないものについて、郵便ポストへ投函して申し出ることはできないと案内しています。代表的なのが、「これは郵便物ではありません」「○○メール便」といった表示がある配送物です。

封筒や冊子の表面に配送会社名やサービス名が書かれている場合は、その会社の問い合わせ窓口へ連絡します。郵便ポストへ投函してしまうと、本来とは異なる会社へ渡すことになってしまうため注意しましょう。

「クロネコゆうメール」は日本郵便へ戻せる

名称に「クロネコ」が含まれているため迷いやすいのがクロネコゆうメールです。日本郵便の公式Q&Aでは、他人宛てのクロネコゆうメールが届いた場合、誤配達である旨を書いた付せんなどを貼り、郵便ポストへ投函する方法が案内されています。

配送サービスは名称だけでは判断しにくいこともあるため、「誰が最終的に配達したものなのか」を確認することが大切です。判断できない場合は、表面に記載された問い合わせ先へ確認すると確実です。

宅配便は郵便ポストへ入れず配送会社へ連絡する

前の住人宛ての宅配便が置き配されていた場合などは、郵便ポストへ戻すことはできません。荷物に貼られた伝票から配送会社を確認し、誤配達として連絡します。

たとえばヤマト運輸では、前の住人など他人の荷物が配達された場合、現在住んでいる人から連絡を受けて回収する案内があります。荷物を前の住人へ自分で転送したり、差出人へ着払いで送り返したりする前に、配送会社へ対応を依頼するのが適切です。

前の住人の郵便物で迷いやすい疑問

基本は「誤配達であることを伝えて返す」だけですが、はがきや大量のダイレクトメールなど、実際に届くものによって判断に迷うことがあります。よくあるケースを整理します。

はがきや年賀状でもポストに戻してよい？

封筒ではなく、はがきや年賀状だったとしても、前の住人宛てであれば基本的な考え方は同じです。誤配達である旨を書いた付せんなどを付けて、郵便ポストへ投函します。

はがきは内容が見える状態ですが、自分宛てではない以上、必要以上に内容を読んだり写真を撮ったりするのは避けましょう。「はがきだから捨ててもよい」ということにもなりません。

前の住人へ直接連絡したほうがよい？

前の住人を知っていたとしても、原則として現在の住人が連絡役になる必要はありません。郵便物には差出人や宛名人の個人情報が含まれているため、管理会社や大家を経由して前の住人を探すより、郵便局へ戻すほうが簡単です。

特に賃貸住宅では、管理会社が前の住人の新住所を把握していたとしても、個人情報の関係で現在の入居者へ教えられないことがあります。郵便物の処理を目的に前の住人の住所を調べる必要はありません。

大量のダイレクトメールも全部返したほうがよい？

企業から届いた広告のように見えても、宛名が前の住人の氏名になっていて、日本郵便が郵便物として配達したものであれば、自己判断で処分せず誤配達として返すのが無難です。

大量に届いて負担になっている場合は、1通ずつ返し続けるより、配達担当の郵便局へ前の住人が住んでいないことを伝えたほうが効率的です。ただし、郵便ではないポスティングチラシや「○○メール便」などは扱いが異なるため、配送方法を確認してください。

自宅の郵便受けに名前を書けば届かなくなる？

郵便受けに現在の居住者の名字を表示することで、配達時に気づいてもらいやすくなる可能性はあります。しかし、それだけで前の住人宛ての郵便物が必ず止まるとは限りません。

表札を出したくない人もいるため、無理に名前を表示する必要もありません。前の住人宛ての郵便が繰り返し届く場合は、表札だけに頼らず、配達担当の郵便局へ直接連絡するほうが確実です。

迷ったときは「日本郵便が配達したものか」を確認し、日本郵便の郵便物なら誤配達を表示して返却、別会社の配送物ならその会社へ連絡、と分けて考えると判断しやすくなります。

前の住人の郵便物は誤配達と表示してポストに戻そう

前の住人の郵便物が届いた場合、日本郵便が配達した郵便物であれば、「誤配達です」「宛名人は現在この住所に住んでいません」などと書いた付せんを貼り、切手を付けずに郵便ポストへ投函できます。何も表示せず、そのままポストへ戻すのではない点を覚えておきましょう。

郵便物を勝手に捨てたり、前の住人宛てだとわかったうえで開封したりするのは避けます。誤って開封してしまった場合は、補修したうえで誤開封したことと氏名・住所を表示し、郵便局へ戻します。

一度だけならポストへの返却で十分ですが、同じ人宛ての郵便物が何度も届く場合は、配達担当の郵便局へ「前の住人は現在ここに住んでいない」と伝えるのが実用的です。メール便や宅配便など日本郵便以外が配達したものについては郵便ポストへ入れず、記載されている配送会社へ連絡しましょう。