前の住人の郵便物に貼る付箋の書き方｜そのまま使える例文と正しい返送方法

引っ越したあと、ポストに前の住人の郵便物が入っていて「付箋には何と書けばいいのだろう？」と迷うことはありませんか？知らない人あての郵便物なので、勝手に捨ててよいのか、郵便局へ持って行く必要があるのかも気になるところです。

前の住人あての郵便物は、難しい文章を書く必要はありません。日本郵便が配達した郵便物であれば、現在その人が住んでいないことが伝わる付箋を貼り、郵便ポストへ投函する方法があります。この記事では、すぐ使える付箋の例文から、何度も届く場合、間違って開封した場合、郵便局以外の配送物だった場合までわかりやすく説明します。

前の住人の郵便物に貼る付箋の書き方は「この方は住んでいません」でOK

前の住人の郵便物に貼る付箋は、郵便局側が「現在の居住者ではない」と判断できる内容であれば、長い文章にする必要はありません。日本郵便も、他人あての郵便物が届いた場合は、郵便物の表面に誤配達である旨を記載した付箋などを貼り、郵便ポストへ投函する方法を案内しています。

そのまま使える基本の例文

前の住人がすでに引っ越していることがわかっている場合は、次のような書き方が使えます。

「前居住者転居済み」「現在この住所には住んでいません」といった短い文章で問題ありません。丁寧なお詫びや事情説明を何行も書く必要はなく、配達担当者が状況を判断できることが大切です。

前の住人が本当に「転居した」と断定できない場合

賃貸住宅へ入居した直後など、宛名の人物が以前の住人なのか、それとも単なる住所間違いなのかわからない場合もあります。その場合は「転居済み」と断定せず、「この宛名の方は現在こちらには住んでいません」と書くほうが正確です。

自分が把握していない家族や同居人がいる可能性がないことを確認したうえで返送しましょう。集合住宅では、部屋番号の記載間違いによって別の部屋の住人あての郵便物が入るケースも考えられます。

付箋は宛名を隠さない位置に貼る

付箋は、郵便物の表面に貼り、元の宛名や住所を確認できる状態にしておくのがわかりやすい方法です。郵便局側では、どこへ配達された郵便物なのかを確認する必要があるため、住所や氏名を付箋で完全に覆ってしまうのは避けたほうがよいでしょう。

通常の付箋は配送中にはがれる可能性があります。必要であれば、付箋の端をテープで軽く固定するなど、文字が読める状態を保つ工夫をすると安心です。ただし、郵便物自体を傷めたり、重要な表示を見えなくしたりしないようにしてください。

前の住人の郵便物を付箋で返す正しい手順

付箋を書いたあとは、日本郵便が配達した郵便物であることを確認したうえでポストへ戻します。前の住人本人を探したり、差出人へ自分で郵送し直したりする必要はありません。

1．まず宛名を確認して開封しない

郵便物を手に取ったら、最初に宛名を確認します。同じ名字の家族あてではないか、部屋番号が合っているかなどを見て、自分や同居人あてではないことを確認してください。

前の住人など明らかに他人あてであれば、中身を確認するために開封する必要はありません。外側に記載された情報だけで判断します。

2．付箋に現在住んでいないことを書く

付箋やメモ用紙に「宛名の方は現在こちらには住んでいません」などと記載します。日本郵便の公式案内では、「誤配達である旨」を記載した付箋等を郵便物の表面に貼る方法が示されています。

3．日本郵便の郵便ポストへ投函する

付箋を貼った郵便物は、そのまま郵便ポストへ投函できます。自分が新たに差出人となって郵送するわけではないため、改めて封筒へ入れ直したり、宛名を書き直したりする必要はありません。

近くに郵便局がある場合は、窓口で「前の住人あての郵便物が届きました」と伝える方法でも構いません。また、日本郵便は、最寄りの郵便局やお客様サービス相談センターへ誤配達を連絡する方法も案内しています。

頻繁に届くわけではなく1通だけであれば、付箋を貼ってポストへ投函する方法が手軽です。何度も繰り返し届く場合は、配達を担当する郵便局へ連絡するほうが根本的な改善につながりやすいでしょう。

「受取拒絶」と書くのは前の住人の郵便物ではおすすめしない

前の住人の郵便物について調べると「受取拒絶と書いて返す」という情報を見かけることがあります。しかし、前の住人あての郵便物と、自分あてに届いた郵便物を受け取りたくない場合では意味が異なります。

前の住人あてなら「現在住んでいない」と伝える

前の住人あての郵便物では、現在の居住者がその郵便物の名あて人ではありません。そのため、伝えるべきなのは「私は受け取りたくありません」という意思ではなく、「宛名の人物はこの住所に住んでいません」という事実です。

「前居住者転居済み」「この宛名の方は現在こちらには住んでいません」などと書けば、郵便局側が配達状況を確認しやすくなります。

「受取拒絶」は自分あての郵便物を拒否するときの手続き

日本郵便では、自分などに届けられた郵便物を受け取りたくない場合、「受取拒絶」と記載したメモや付箋を貼り、受け取りを拒絶した人の押印または署名を記載する方法を案内しています。開封後は、この方法による受取拒絶はできません。

つまり、前の住人あて郵便物への対応と「受取拒絶」は別物です。前の住人の名前で届いているなら、無理に「受取拒絶」と書かず、現在ここには住んでいないことを知らせるほうが状況に合っています。

郵便物へ自分の署名を書く必要はある？

未開封の他人あて郵便物について、日本郵便の誤配達に関する案内では、「誤配達である旨を記載した付せん等」を貼る方法が示されており、通常のケースで現在の居住者が氏名や住所を付箋へ記載するよう求める案内ではありません。

自分の氏名や住所を書く必要が出てくるのは、誤って他人の郵便物を開封してしまった場合です。この点は未開封の場合とは対応が異なります。

前の住人の郵便物を間違って開封した場合の付箋の書き方

自分あてだと思い込み、開けたあとで前の住人の郵便物だったと気づくこともあります。この場合は、何も書かずにそのままポストへ戻すのではなく、日本郵便が案内している方法に従って対応する必要があります。

開封部分を補修して、開封したことを表示する

日本郵便によると、他人あての郵便物を誤って開封した場合は、郵便物を補修したうえで、郵便物の表面に「誤って開封したこと」「氏名」「住所」を記載した付箋等を貼り、郵便ポストへ投函する方法が案内されています。

例えば、次のような内容です。

開封部分はテープなどで中身が出ない状態に補修します。詳しい扱いは、日本郵便の「他人あての郵便物を誤って開封してしまいました」にも記載されています。

未開封の場合と開封後では必要な情報が違う

「名前や住所を書きたくない」と感じるかもしれませんが、誤って開封したケースについては郵便法第42条第2項にも、修補したうえで開封した旨と氏名・住所または居所を表示することが定められています。条文はe-Gov法令検索の郵便法で確認できます。

他人の郵便物だとわかっているなら中身を見ない

宛名を見て前の住人のものだとわかっている場合は、中身を確かめる目的で開けないようにしましょう。刑法第133条では、正当な理由なく封をしてある信書を開ける行為について規定されています。

「前の住人だからもう必要ないだろう」と自己判断せず、開封せずに郵便局へ返すのが安全です。クレジットカード会社や金融機関、公的機関などからの郵便物であっても、現在の住人が内容を確認する必要はありません。

郵便局以外のメール便や宅配便には付箋を貼ってポストへ入れない

前の住人あての封筒や荷物がすべて日本郵便の「郵便物」とは限りません。民間の配送会社が配達したメール便や宅配便については、日本郵便の郵便ポストへ投函する方法では対応できません。

まず配送会社を確認する

封筒や荷物の表面を見て、配送会社やサービス名を確認してください。日本郵便は、自社が配達したものではない配送物の例として、「これは郵便物ではありません」「○○メール便」といった表示があるものを挙げています。

こうした配送物について、日本郵便は郵便ポストへの投函などによる申し出を受け付けておらず、その配送サービスを行った事業者へ連絡するよう案内しています。

ヤマト運輸の荷物なら回収を依頼する

ヤマト運輸では、前の住人など他人の荷物が配達された場合について、現在その住所に住んでいる人から「お届け先の異なる荷物等の回収依頼」を行う方法を案内しています。開封の有無にかかわらず、セールスドライバーが回収する案内となっています。

前の住人の名前や電話番号が伝票に書かれていたとしても、自分から前の住人へ直接電話したり、届けに行ったりする必要はありません。配送会社へ任せるほうが、個人情報や受け渡しのトラブルを避けやすいでしょう。

配送会社がわからない場合は表示を確認する

差出人の企業名だけを見て配送会社を判断するのではなく、送り状、問い合わせ番号、サービス名などを確認してください。通販会社の商品であっても、実際の配送を担当している会社は注文ごとに異なることがあります。

配送会社が判明したら、その会社の公式窓口へ「前の住人あてで、現在その人物は住んでいない」と伝えます。ポスト投函された配送物でも、郵便局が配達したものでなければ勝手に郵便ポストへ入れないことが重要です。

前の住人の郵便物が何度も届く場合は配達担当の郵便局へ連絡する

一度付箋を貼って返したのに、同じ前の住人あての郵便物が何度も届くことがあります。その場合、届くたびに返送し続けるだけでなく、現在の居住状況を郵便局へ伝える方法があります。

日本郵便は配達担当の郵便局への連絡を案内している

日本郵便には「前に住んでいた住人あての郵便物や荷物が届くのですが、どうすればいいですか？」というFAQがあり、住んでいる地域の配達を担当する郵便局へ連絡するよう案内されています。

必要に応じて社員が訪問するなどして居住確認を行う場合があるとされています。繰り返し届いて困っているなら、「現在は○○という人物は住んでいない」と配達担当局へ伝えるのが実用的です。

前の住人が転居届を出していないとは限らない

前の住人あての郵便物が届くと、「前の住人が転居届を出していないのでは」と考えがちですが、原因を現在の住人が特定する必要はありません。差出人が古い住所を登録したままの場合や、配送サービスが日本郵便ではない場合などもあります。

日本郵便の転居・転送サービスは、転居届を提出すると旧住所あての郵便物等を1年間、新住所へ無料で転送する仕組みです。現在の案内では、転送期間は転送開始希望日ではなく届出日から1年間とされています。

「転送不要」と書かれた郵便物は扱いが異なる

銀行やクレジットカード会社などから届く郵便物には「転送不要」と書かれていることがあります。日本郵便によると、転送不要の表示は、差出人が「この住所に住んでいない場合は返還してほしい」という意思を示すものです。そのため、転居届が提出されていても新住所へは転送されません。

前の住人あての転送不要郵便が自宅へ入っていた場合でも、自分で前の住人へ届ける必要はありません。現在その人物が住んでいないことを郵便局へ伝え、適切な処理を任せましょう。

管理会社や大家に渡せば終わりとは限らない

賃貸住宅であれば管理会社や大家に相談したくなるかもしれませんが、日本郵便が配達した郵便物の処理は、郵便局へ知らせる方法が明確です。管理会社が前の住人の連絡先を把握していたとしても、現在の住人が郵便物の仲介役になる必要はありません。

郵便物は差出人と名あて人の間のものです。現在の居住者としては、郵便局または配送会社へ「その人は住んでいない」と知らせるところまで行えばよく、前の住人の転居先を探す必要はありません。

前の住人の郵便物でやってはいけない対応

前の住人あての郵便物が繰り返し届くと、面倒になって処分したくなるかもしれません。しかし、自分あてではない郵便物は、自分の判断で扱わず、郵便局または配送会社へ返すのが基本です。

そのままゴミとして捨てる

「広告だから大丈夫」「前の住人はもう戻ってこない」と考えても、名あて人が別人である以上、現在の住人が内容や重要性を判断するべきではありません。郵便法第42条では、誤配達を受けた人は、その旨を表示して郵便差出箱へ入れるか、会社に通知することが定められています。

DMのように見えるものでも、郵便局が配達した郵便物なら付箋を貼って返す方法が簡単です。

前の住人の転居先へ自分で届ける

たまたま前の住人の新住所を知っていたとしても、自分で書き換えて転送するのは避けたほうがよいでしょう。郵便物の転送や返還については郵便局側で判断できます。

特に金融機関や行政関係など重要な郵便物では、差出人が転送を認めていない場合もあります。「親切だから」と自己判断で届けるより、現在の住所に名あて人が住んでいないことを正式に知らせるほうが適切です。

ポストや玄関先に放置する

前の住人が取りに来るかもしれないと考え、集合ポストの上や玄関付近へ置いておくこともおすすめできません。第三者が持ち去ったり、郵便物に書かれた氏名や住所などが見られたりする可能性があります。

郵便受けから取り出した時点で自分あてではないことに気づいたら、付箋で事情を示して郵便ポストへ戻すか、郵便局へ連絡しましょう。

前の住人の郵便物に貼る付箋は短くわかりやすく書けばよい

前の住人の郵便物に貼る付箋の書き方で迷ったら、「この宛名の方は現在こちらには住んでいません」と書けば、状況を簡潔に伝えられます。前の住人だと確実にわかる場合は、「前居住者は転居済みです」としてもよいでしょう。

日本郵便が配達した未開封の郵便物なら、誤配達であることがわかる付箋を表面に貼って郵便ポストへ投函するか、郵便局へ連絡します。何度も届く場合は、配達担当の郵便局へ現在の居住状況を伝える方法が適しています。

一方、誤って開封した場合は補修し、開封した旨と自分の氏名・住所を表示する必要があります。「○○メール便」など郵便局以外が配達したものは、郵便ポストへ入れず配送会社へ連絡します。迷ったときは「誰が配達したものか」を確認し、自分で処分せず正しい窓口へ返すことを覚えておけば安心です。